2011年8月28日日曜日

【スペンド・シフトの話】

『スペンドシフト~〈希望〉をもたらす消費』という本があります。そこで紹介されているのはアメリカにおける消費や生活トレンドの劇的な変化とそこから見えてくるマーケティング分析の話です。


アメリカでは経済危機を境に、借金をしてまで消費するような購買層は影を潜め、「消費をとおして自分の理念に合った信頼できる企業を応援し、地域社会を大切にしながら生きよう」という意識変化が起きているということです。宣伝に踊らされて、利己的にお金を使うのではなく、希少な「購買力」を「投票権」のように行使して、社会に希望をもたらし、人の絆を強めるようなモノやサービスを支援する。有名企業でなくても信頼できる企業から買う。

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この「スペンド・シフト」のトレンドは、きっと日本においても震災を契機にして、これから加速してくると思ったりします。今の日本の危機的な状況の中で、企業がどのように考え、どんな動きをしているのかも、消費者はちゃんと見ていると思うんです。

そして昨今、いくつかの事例を見聞きする中で、この「スペンド・シフト」、実は日本の若い世代にとっては、既に当たり前に感じている人も多いのではないかと再認識しました。今の20代ぐらいからみると、マスに踊らされて大量消費を行い続けてきた、上の世代のほうが理解不能なのかもしれません。

先般、有料放送市場の市場調査に関わっている方とお話する機会がありました。現在、有料多チャンネル放送は1000万世帯を超えるまでに成長しましたが、昨今は市場の伸びが鈍化し、先行き不透明感も増しています。一つの問題は新しい若い層を獲得できていないことです。そもそもテレビ離れした若者が、これから、何かのきっかけでテレビに戻ってくるのだろうか。

そんな中、若者を集めたグループインタビューを行い、その様子を見学して驚いたという話がありました。いわく「今の20代の若者達は世間からニートだ、ゆとりだ、オタクだ、草食系だのなんだの言われているが、いやいや、ちゃんと自分の意見をもってますよ」、「親の世代からしてバブル後の社会人生活で、本人達は生まれてこのかた不況しか経験していない、そんな彼らは消費に対しても自分の考えを持ってシビアに行っていることを再認識しましたよ」ということでした。

そもそも多チャンネル放送の魅力は、その多様性にあります。40チャンネル、いろいろ見れて4千円!お得でしょ、っていうセット売りのビジネスモデルです。しかし、今の若者にとっては、”テレビで何十チャンネルも見る事ができる”事自体に、何の驚きもありません。そりゃそうです。HDDレコーダーもあるし、YouTubeもニコ動もあります。
更に、彼らにとっては”見ないチャンネルの分まで、なぜお金を払わなければいけないか意味がわからない”ということです。見たいチャンネル一つが1,000円で、それが4っで4,000円ならまだ分かるけど。

自分が付加価値があると判断するものに対してはお金を払う、それ以外は払わない。金額の多寡の問題ではないんです。

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そして、これから、自分にとってだけの価値だけでなく、自分の消費が社会に対して、どのように貢献するのか、それが重要なポイントになってくると思います。テレビのイメージ訴求や機能訴求の広告宣伝テクニックだけでは消費者は選択してくれない、伝わらない世の中に入ったと思う訳です。

震災の緊急事態の中で、普段からの企業の志が本物かどうかも試されました。一つ感動的な事例としては、糸井さんの”ほぼ日”で連載されている「クロネコヤマトのDNA」の話があります。こういう話を聞くと、宅配便を頼むならクロネコヤマトだな、って思いが沸いてきます。こういう「スペンド・シフト」な流れが、モノやサービス、音楽などのエンターテイメントにも波及していくのではないかと思います。


(参考)
◆ほぼ日刊イトイ新聞「クロネコヤマトのDNA」http://www.1101.com/yamato/
被災地のなかを進む、一台のトラック。
荷台には「クール宅急便」の文字が見て取れます。
「すごいな‥‥すごい写真ですね‥‥
このドライバーは一生この景色を忘れないだろうね」
http://www.1101.com/yamato/2011-08-17.html


◆若者の気持ちを代弁!スペンド・シフト
http://kuwako-lab.com/wordpress/?p=4052
◆スペンドシフトは日本のレジャーでも起きている
http://ameblo.jp/jonetu/entry-10979122004.html

2011年8月13日土曜日

【ソーシャル化の中の3Sとか3Cの話】

CNETJapanの記事で本田さんという方が、これからの日本の消費のトレンドとして「3S」を提言しています。その「3S」とは、ソーシャル(Social)、サスティナブル(Sustainable)、シェアラブル(Sharable)のこと。

その昔、高度成長時代のキーワードは「3C」。それはカラーテレビ、クーラー、自家用車(Car)のことでした。特にテレビは戦後復興を経た国民に対して、明日は、来月は、来年は、今日よりも豊かになる、その姿を映し出す装置として有効に機能し、広告を通じて大量生産、大量消費社会を先導しました。

しかし、モノの所有が豊かさだった時代が終焉しつつあるなか上述「3S」で取り上げられているキーワードは「モノ=商品」のではなく「コト=行動」へのシフトのことです。

アメリカでは「スペンド・シフト」という本が話題になりました。大量消費社会の権化のようなアメリカさえ消費行動の価値観の変化が進んでいるという話です。従来、消費とは自分が所有するモノを買うため、自分が受けるサービスのためのものでした。しかし、今現れてきている消費トレンドは、”社会に希望をもたらし、人の絆を強めるようなモノやサービスを支援するための消費、希少な「購買力」を「投票権」のように行使する消費”です。

これから日本でも震災を経て生活者の消費トレンドがきっと大きく変わっていくと思います。「3S」つまり、消費自体が社会貢献につながり、持続可能社会を実現させ、みんなとの共有につながる、そんな行動に価値を見出す消費社会への転換です。

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そんな「3S」(SocialでSustainableでSharable)な社会への移行の中で、変化のキーワードにいろんな「3C」を使った考え方みつけたので紹介します。

◆まず夏号の「Think! ソーシャルメディアインパクト」で取り上げれられていた3CはCommunication(通信業界), Commerce(広告業界), Contents(コンテンツ業界)。ソーシャル化によって、この3業界に大きな変化がもたらされるだとうという話です。ここらへんはまた別途の機会に考えたいと思っています。

◆次にソーシャル化の中で、変化する情報流通形態の中で、人々もその役割、立場によって3Cに分類されるという話です。それはCreator, Curator, Consumer。経済活動がソーシャル化される中で、元情報を発信する人、有用な情報をあるテーマをもって収集し再発信する人、それを受け取る情報消費者が生まれます。これはある人がCreatorになることもあれば、Consumerになることもあるということ。でも間にCurator,が入ることが、これからの社会の変化を現していると思います。

◆こんな3Cもありました。それはCommunication(対話)、collaboration(協力)、contribution( 貢献)です。ソーシャル化の中で人とのコミュニケーションが容易になり、関心がある事項に対して人と人との協力が容易になり、社会に対して自分ができる範囲での貢献ができるようになる社会の到来です。

◆ちょっと毛色が違いますが将来を決める結婚相手の条件の3Cの話もあります。それはcomfortable、communicative、cooperative、快適で、理解しあえて、協調的であること。つまり贅沢をしなくても子育てができる程度に充分な給料があって、価値観やライフスタイルが一緒で、家事をすすんでやってくれる人と結婚することが幸せなんじゃない、という考え方です。ここでも一昔前の「三高」(高学歴・高収入・高身長)みたいな「モノ」的なことから「コト」へのの価値感の変化が加速していると思います。

こんな3Cな変化の中で有名なマーケティングの3C、Customer、Competitor、Companyを分析する切り口も変化してくるに違いないですよね。もちろん昔ながらの3S(整理、整頓、掃除)もビジネスの基本として忘れてはいけません。

生活者の消費行動が変われば当然のこと産業の構造も社会も変わっていくはずです。2011年は、そんな人々の生活や社会や国家の変化の始まりの年のように思います。そんな年に震災が起こったにも偶然と思えない気がする訳なのです。

(参考)
3S (Social, Sustainable,Sharable)
3C
Curation Economy (creator, curator, consumer)
書籍


2011年8月9日火曜日

【アーム社の話】

今週号の日経ビジネス(2011.8.8号)で、”アームホールディングス(ARM Holdings)”というイギリスの会社が紹介されてました。知る人ぞ知る有名な会社なのかも知れません。なんたって記事によればインテルに匹敵し、超えるかもしれない会社ということです。PCの世界で圧倒的だったインテルに対して、アーム社は使いやすく消費電力の少ない特徴をもつMPUによってApple社やNokiaなど携帯電話会社、日本の家電メーカー等にこぞって採用され一気にその存在感を増しているようです。その結果、2010年のインテル社のMPUの出荷台数は3.2億個に対してアーム社のMPUは61億個

しかし両者のビジネスモデルは根本的に異なっています。売上高からしてインテル社の売上が3.4兆円に対してアーム社の売上はたったの?520億円。記事によればアーム社はMPUの設計をして、そのライセンスとロイヤリティのみの収入で成立している知的所有権の会社なんですね。当然、自社工場を持たず生産委託会社さえもありません。ファブレス企業でさえないということです。

アーム社の売上は520億円ですが、アーム社設計のMPU 61億個による経済規模は相当レベルであろうと想定します。要するにアーム社は単独で成立しているのではなくアーム社設計のMPUを活用したチップを生産する多くの企業、そのチップを使うデバイスメーカー、Appleやマイクロソフトなど巨大なIT企業を巻き込んで、壮大なエコシステムを生み出すコア企業の一つになっているということだと思います。

一時期のWindowsとIntelは自社のコアテクノロジーとネットワーク外部性によって市場を独占、寡占しながら、PC産業で中心的役割を果たしてきました。他社の参入を阻みながら大きな利益を獲得してきた訳です。しかし、アーム社が違うのはテクノロジーを囲い込むのではなく、ライセンスによってオープンにしながら、多業種が連携、協同する仕組みの中で経済圏を拡大、産業全体で付加価値をつくっていく方法論をとっているということだと思います。

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これまで「ビジネスモデル」が語られるときは、企業毎に戦略を研究検討されることがほとんどでした。「トヨタの研究」、「ソニーの研究」、「アップルの研究」、、という具合です。ビジネスモデルが垂直統合型か水平分業型かという議論もありました。テレビでいえば液晶パネルの開発製造からに組み立て工程まで全部やるべきか、外部からパネルを調達したほうがいいのかとか。

しかしこれからは、こういった企業毎のビジネスモデルや戦略オプションを越え、産業さえも横断した考え方をする必要があるのではと思います。世界の環境問題、貧困格差問題、エネルギー問題、食料問題など社会問題が山積する中で、企業が一社の最適化だけ考えている場合じゃなくなっている。そういう認識の仕方が広がっていると思います。
例えばエネルギー問題を考えるとき、もはや電力会社の問題だけではなくなっていますよね。太陽光パネルから蓄電池、電気自動車、情報制御技術、公共交通機関やカーシェアリングなの社会インフラ、ルールに至るまで総合的なビジョンと産業連携が必要です。

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前回、音楽ビジネスのエコシステムについてを話題にしました。これまで音楽産業も、パッケージビジネスを中心にしながらあまり開放的ではない形で市場を形成していました。レコード会社は自社で新人を発掘、開発し、音源を制作し、工場でCDを生産し、プロモーションし、自社の販売網で流通させる意味で個々企業として垂直統合型のモデルで事業を行ってきたわけです。テレビ局もそうでした。電波帯域を基盤にしながら、番組制作から放送送出、配信インフラ、営業までの総合力で利益を作り出していました。良い悪いではなく、そういうオプションでやってきた訳です。

しかしデシタルネットワーク化の進展やそれに伴い加速するグローバル化やソーシャル化の大きな変化の中で、ビジネスのバリューチェーンを構成していた一つ一つの要素の競争原理が変化しています。コンテンツ制作コストはデジタル化によって格段に低コスト化、コンテンツ流通コストもインターネットとグローバル配信プラットフォームによって劇的に安価になってきています。プロモーションコストはマスに拡散させるには、依然として多額なコストが必要かもしれませんが、特定のターゲットやコミュニティに届けるだけなら、ソーシャルメディアの活用だけでも十分に伝達可能です。そうすると当然、企業がどこで付加価値を訴求し、どこで収益を確保するかが変わってきます。

こういった環境変化の中で、エンタテインメント産業においても、これまで別々の産業と捉えられてきたコンテンツビジネス、メディアビジネス、WEBメディア、興行ビジネス、ゲームビジネス、ソーシャルビジネスなどが、産業を超えた形でエコシステムを形成していくのではないかと想像したりします。企業が一社の最適化だけ考える時代ではなくなってきていると感じるわけです。

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自然界のエコシステムにおいては光合成をする植物、草食動物、肉食動物、死体や排泄物を分解する微生物に至るまでトータルで環境のバランスを維持しています。

きっと産業界も、個々の会社で成立するようなモデルから、共生型のモデルに変化してくのではないかと思います。得意分野をもつ多業種が連携、協同することによって、より大きな付加価値をつくっていく時代になるのかもしれないな、ということです。

これから企業や個人が、生き残っていくために、アーム社のように規模の大きさが絶対条件ではない構造になるように思います。小さな企業や個人が「知識」や「知的財産」をコアにして大きな経済圏を形成することが可能な時代です。

その中で、重要なのは、社会に対して、どういう問題を解決していくのか、どういう付加価値を創出していくのかといった、自ら果たすべきミッションを明確に掲げ、唯一無二の役割を果たすこと、そしてビジョンを同じくする他企業や個人とオープンにWin-Winの関係を築きながら連携、協働していくことが重要になるのではと思うわけです。


ARMの企業ページ
ファブレスの意味
スマートグリッドとは
垂直統合のiOSと、水平分業のAndroid──エコシステムの「隙間」の違いを考える

2011年8月6日土曜日

【音楽・エコシステムの話】

最近、音楽とソーシャルとキーワードにした意見交換をしたり、ブログを読ませていただく中、これからの新しい音楽ビジネスの可能性について考える機会が多くなっております。それは環境変化の中で音楽産業の新しいエコシステム(生態系)をどうつくっていけるのか?という問いでもあります。

”エコシステム(生態系)”で辞書検索すると「本来は生物学における生態系を意味する単語だが、近年ではビジネスにおける特定の業界全体の収益構造を意味する」みたいな定義がでてきます。「企業一社による収益構造のことをビジネスモデルというが、エコシステムではモデルを業界内の複数の企業と共に実現する」とも記載されていました。

これからの音楽産業のエコシステムを考えるとき、もはやCDパッケージビジネスのことだけ考えてもしょうがありませんものね。これまで音楽ビジネスは、パッケージビジネスを中心に動いてきました。主なマネタイズポイントがCDを購買いただくことだった訳ですからね。ビデオクリップがレコード会社の宣伝費で制作されるプロモーションビデオとも呼ばれる所以です。
最近の音楽業界の収益は配信、興行、物販など含めてどんどん多様化が進んでいます。でも今のところ音源や画源などを固定化させて大量複製して販売するモデルが中心であることは変わりありません。そんな音楽パッケージビジネス+配信ビジネスの市場縮小が進む中、このまま進むと数年内にパッケージビジネスはライブビジネスに、その規模を抜かれるのではないかとも言われています。
「所有から利用へ」という流れも音楽ビジネスに押し寄せています。AppleやGoogle、SonyやSpotifyなどのクラウド型の音楽サービスもいよいよ活気づいてきました。今後、音楽の楽しみ方が自分の端末だけにStand Aloneに貯めて、というより随時「利用する」という方向に進むと、常に新しい楽曲を制作し、プロモーションして、より多く販売し、回収するという従来型の音楽ビジネスモデルの変容も加速していくような気がします。

考えてみれば、そもそも音楽パッケージビジネスってのは、そんな大昔からあった産業ではない訳です。音楽ビジネスが音源の固定化と、それを再現する再生装置によって大きな発展を遂げたのは、ここ数十年の話です。WikiによればLPレコード、EPレコードの本格普及が1950年代、CD発売が1980年代、iTunesほか配信ビジネス普及は2000年代のこと。この先数年で音楽ビジネスモデルが根本的に変化するかもしれないと想定するほうが妥当なのかもしれません。

そんな中で、新しい音楽ビジネスの可能性ってのはなんなのか。実際問題として次の決定的なビジネスモデルは見つかるのか。産業として食っていけるような音楽ビジネスの新しい枠組みが本当に成立するのだろうか?ということになってきます。

クラウド上での音楽アクセスが可能になりソーシャルWEB上での様々な情報流通が活発化し、音楽と人との新たな出会いが広がり、音楽を通じて人と人がつながる。ライブとソーシャルが連動した新しい音楽体験が生まれる、、そんなわくわくした世界の可能性はきっと広がっているように感じます。
しかし、多くの無料コンテンツが流通するWEB上で、どこかのポイントに情報の関所を設けて課金ビジネスで儲けることは容易ではなくなるように思います。生活者主導のソーシャルメディアに情報流通の重心が移行すると、企業主導での情報コントロールでできなくなります。広告収入もグローバルオープンプラットフォームの会社に主導権を握られそうです。ライブ興行も、うまく効率化していかないと、ほんの一部のビッグアーティスト周辺しか食っていけないことになりかねません。今のシステムで産業の維持ができるのか。

佐々木俊尚さんがある対談講演で、これからのメディア企業はどのように生き残っていけばいいのか?みたいな問いに対して、次のような発言をしていました。「これからのメディアは儲かりませんよ。けど一人くらいなら食っていけますよ。それでいいじゃないですか。」 そもそもメディア産業も音楽産業も大資本で動かす構造を維持しながら、生き残りのためにどうすればいいのか、という発想自体が違っているのかもしれません。

今後、音楽産業やメディア産業がどうやって生き残っていくのかを考えたときに、誰かが大もうけして、ほとんどの人は食っていけない、誰かが権利を囲い込んで、コンテンツや流通が滞ってしまう、ユーザーは不便を感じ続ける、そういう状態では難しいようにも思います。

これから音楽自体の価値がどんどん下がっていくとは考えません。しかし既存の産業構造が維持できるということでもないと考えます。新しい環境の中で、アーティストが音楽をクリエイトできる仕組み、人々が音楽を楽しみ、音楽を通じて、つながりや付加価値を生み出すシステムをこれからつくっていく必要があると思います。

ある本には「森林という生態系では、植物、昆虫、動物など、あらゆる生物と水、空気、土壌などの非生物が相互に作用し合って、生命の循環をつくりだすシステムが保たれています。アフリカのサバンナという生態系では、ライオンなど強い肉食動物とシマウマのような草食動物が、強い動物に食べられて滅んでしまうことはありません。要するに「競争」と「共生」のバランスが絶妙に保たれているということ、、」とありました。 

音楽産業もこれから、そんな新しいエコシステムをつくっていくフェーズに入らないといけないと思います。それは誰か特定の企業や個人だけでなしえるものではなく、きっと業界を超えた知恵による協同、連携によってのみ実現されることだろうと思ったりしてます。

・佐々木俊尚さんのメディア意見
・シェアのビジネスは、人びとのモノに対する態度を「所有」から「利用」へ
・ソニーのMusic Unlimited powered by Qriocity
・Spotify の共同設立者が音楽やソーシャルについて語る
http://jaykogami.posterous.com/spotify-85472
・ソーシャル・ミュージック・レボリューション
http://jaykogami.posterous.com/social-music-revolution
・ソーシャルによって『点』を『線』にし『円環』へ
http://groundcolor.sakura.ne.jp/ground/planet/2011/08/socialcycle.html
・音楽は水のようなもの(MUSIC ON! TV "We believe in Music.")
http://www.m-on.jp/we_believe_in_music/